新型コロナウィルス第3波に対する広域連携の在り方 何しろ医療崩壊を防ぐべし!

 今回の新型コロナウィルスの感染拡大により、「医療崩壊」の危険性が現実味を帯びていました。ウィルスがひとたび流行すると、病床や軽症者の療養施設が不足し、医療スタッフにも過度な負担がかかります。また、手術の延期や、外来を縮小するなどで、他の患者にも影響を与えてしまいます。通常ならば助かる命が失われてしまう、これらを称して「医療崩壊」と言うのです。

 こうした中、医療の体制が逼迫した際に、近隣の地域に患者を搬送したり、応援の人員を派遣してもらったりする、いわゆる広域連携が求められます。既に、県レベルの自治体で協定を結ぶ動きも見られます。確かに今までの事例を見ると、感染者が急増する地域と、その周辺では病床などに余裕のある地域が混在しますので、こうした協力体制は効果的と言えましょう。

 新型コロナウィルスは、繁華街や病院、介護施設などで数十人規模での大規模クラスター(感染者集団)が発生すると、一気に病床が不足します。記憶に新しいと思いますが、2月に横浜港に停泊していた、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」では、短期間に700人を超える感染者が発生しました。あの時も、東北や関西まで患者を広域搬送したのでした。

 一部では、貴重な医療施設を他の地域のために提供することに躊躇する自治体もあるようです。やはり、新型コロナ患者の受け入れは、他の病気の診療に影響を与える難しさがあり、慎重にならざるを得ないというのが本音のところでしょう。そして、受け入れる医療機関への風評被害。病院経営を圧迫することへの救済策も、その都度導入しなければなりません。

 今後とも続くコロナとの闘い。増減が激しい新型コロナへ医療がどう対応すべきか…。広域連携を踏まえた迅速性がその鍵を握っていくことでしょう。 コロナに負けるな!