ダイバーシティーは時代の要請か 人材に厚みを持たせよう!

 昨今、ダイバーシティーという言葉をよく目にするようになりました。そう、日本語にすると「多様性」と訳する言葉ですが、それは「人材の多様性」を意味します。すなわち、性や国籍、民族、心身の状態や家族構成などについて、様々な背景や属性を持つ人々が、組織や地域において対等に働き、意思決定に参加することを指します。

 今、盛んに指摘されている我が国の課題として、男女格差が挙げられます。世界経済フォーラムが世界の国々を男女平等の実現度合いでランク付けした「ジェンダー・ギャップ指数2021」では、日本は調査対象の156か国中120位でありました。順位はともかく、低位にあることを覚えている方も多いと思われます。

 確かに今までは、企業や議会、あるいは学会などは「健康な日本人男性」が多数を占めておりました。しかし、採用段階でも、性別や出身で壁を設けない方が、才能や能力を持つ人を採用しやすくなるでしょう。やはり、消費者向けのビジネスや政治の場では、多種多様なお客さんや有権者の声が、商品開発とか政策とかに反映されやすくなるのではないでしょうか。

 今後とも、同性愛者など性的少数者への配慮については、益々注目されてきます。某調査会社によれば、性的少数者は全体の8.9%にまで達するとのこと。その一方で、誰にも公表していない人が57.4%もいることからして、当事者からの申し出を待たずに対策に取組み必要性があります。

 かくして、様々な人が組織や地域から排除されないだけでなく、きちんと溶け込んで、その個性や特徴が発揮できる社会を目指して、自らの意識改革もしなければなりません。単に数合わせではなくて、その多様性を積極的に活かせるノウハウを先進事例から学び、実践していく必要性を感じております。 コロナに負けるな!