総合診療医の必要性が日増しに高まる! 藤沢でも寒川でも、総合診療を求めていこう

厚労省によると、国内の診療所は増加傾向でして、2017年時点で約10万1000施設存在します。その中でも全体の約63%が内科を標榜していますので、診療所のなかでも圧倒的に多いのが現状です。

標題にある「総合診療医」とは、子どもから老人までを対象に様々な病気や症状を見てくれる医者を言います。かかりつけ医や、家庭医として地域の第一線で診療にあたる「プライマリケア」を担う存在です。例えば、英国では家庭医として、どんな症状でも診療および相談に応じます。そして市民は、まずかかりつけの医者に診てもらい、必要があれば病院を紹介してもらうシステムが定着しております。

我が日本でも、数十年も前から病院に総合診療部などをつくる動きがありましたが、なかなか定着してきませんでした。そもそも我が国にとって、総合診療医の必要性が十分理解されてきておらず、臓器ごとの専門家に分かれる医療界では、総合診療に人材が集まりにくい歴史がありました。

しかし高齢社会が進展する中、地域の診療所でも、複数の生活習慣病を抱える患者が増えて、それに対応できる医師のニーズは高まっております。そして単に患者を診るだけではなく、地域での医療・介護資源を把握して、患者を必要な支援サービスにつなげる役割も求められます。

国はやっと重たい腰を上げ、一昨年の「骨太の方針」により、総合診療医の養成を促進する方針を掲げました。従来の専門医に、総合診療が加わり、この9月には第一回目の「総合診療専門医」の認定試験が実施されます。なお、認定前には小児科や救急医療などの3~4年間の幅広い研修が必要となります。

既に米国などでも、各病院で総合診療医が活躍しております。ここ20年間で数百人から5万人以上も増えたというデータもあるくらいで、患者の満足度や再入院率を維持したまま、入院期間や死亡率を減らす効果があると言われております。

さて我が国で、しっかりと根を生やすことができるでしょうか…。そのためには、国が掲げる医療体制として、総合診療医のキャリアパスを明確に描いてあげることが大切です。総合医療医自らが専門職としての道筋に確信が持てれば、後から続く医師は必ず増えてくれるでしょう。 コロナに負けるな!